大阪・堺市でまたしても教育関係者による不祥事が発生しました。
駅のベンチで女子高校生2人にわいせつな行為をしたとして、堺市立小学校の教師・島津裕行容疑者(33)が不同意わいせつの疑いで逮捕されました。
教育現場で子どもたちの手本となる立場にある人物の信じがたい行動に、地域や保護者からは怒りと不安の声が広がっています。
事件の概要
警察によると島津容疑者は、駅のベンチに座っていた女子高校生2人に声をかけ、「お姉ちゃんたちかわいいね」などと話しかけながら、手を握ったり太もも・胸などを触った疑いが持たれています。
驚いた女子高校生らがその場を離れ、父親が110番通報。警察が周辺の防犯カメラ映像を解析した結果、島津容疑者が浮上しました。
取り調べに対して島津容疑者は
警察は、他にも同様の被害がないか調べを進めています。
【顔画像】島津裕行のプロフィール

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 名前 | 島津 裕行(しまづ ひろゆき) |
| 年齢 | 33歳(2025年現在) |
| 職業 | 堺市立小学校 教師 |
| 容疑 | 不同意わいせつ |
| 勤務地 | 大阪府堺市内の公立小学校(校名非公表) |
| 住所 | 大阪府内(詳細非公表) |
| 供述 | 「体を触ったことは間違いないが、どう触れたか覚えていない」 |
島津裕行の勤務先小学校はどこ?
島津容疑者が勤務していたのは、堺市立の公立小学校と報道されています。
どこの小学校かは公表されていませんが、堺市内には約70校の市立小学校があり、各校とも30代の若手教員が多数配置されています。
校名が公表されない理由として児童への二次被害や学校への風評被害を避けるため、教育委員会や報道機関が採用する対応で、教員の不祥事報道では珍しくありません。
特に小学校は児童数・地域単位が狭いため、校名を出すと「在校児童が特定されるリスク」があるとして公開を控えるケースが多くなっています。
島津容疑者の年齢からみて、採用後10年前後の中堅教師だったと考えられます。
担当教科や学年も公表されていません。
教育現場では「誠実さ」「信頼感」が何より求められる職種だけに、今回の事件は大きな衝撃を与えています。
市の教育委員会は「事実関係を確認中。詳細が分かり次第、厳正に対処する」とコメントしています。
島津裕行の自宅住所は?
島津容疑者の住所は河内長野市と報じられています。
河内長野市は大阪府南東部に位置し、自然が多く、ベッドタウンとしても知られる地域です。
堺市までは南海高野線・車通勤のどちらでもアクセス可能で、
堺市内の小学校に勤務していたこととも地理的に矛盾しません。
また、小学校教師という安定職で33歳という年齢から考えると、
・単身者向けアパート
・結婚して家族と暮らしていた可能性
どちらも考えられますが、現時点で家族に関する報道はありません。
島津裕行の家族構成は?
報道では家族に関する情報は出ていません。
しかし年齢が33歳で安定した公務員職に就いていることから、結婚して妻や子どもがいる可能性も十分考えられます。
一方で、単身で堺市内の公務員住宅や賃貸アパートで暮らしていた可能性も。
勤務態度などから“真面目そうな印象”を持たれていた教員が、勤務外でこのような行為に及んだ背景には、ストレスや心のゆがみが影響していたとも見られています。
島津裕行の学歴・経歴は?
島津容疑者は33歳という年齢から、大学卒業後すぐに教職に就いた場合、勤務10年目前後の現職教員と推定されます。
堺市立小学校の教員採用では、主に以下の大学出身者が多い傾向があります。
- 大阪教育大学
- 近畿大学教育学部
- 関西学院大学人間福祉学部
- 天理大学教育学部 など
こうした教員養成課程を修了し、教員免許(小学校一種)を取得後、堺市の教員採用試験に合格したと見られます。
事件当時も、児童指導や学級担任を務めていた可能性があります。
島津裕行のSNSアカウントは?
「島津裕行」という名前で主要SNS(X・Instagram・Facebook)を検索すると、複数の同姓同名アカウントが存在しますが、今回の容疑者本人と特定できるものは確認されていません。
現職公務員の場合、SNS利用には学校側のガイドラインがあり、公務員倫理上、匿名運用でも規制があるため、個人名義での活発な投稿は少なかったと考えられます。
まとめ
堺市立小学校の教師・島津裕行容疑者(33)が女子高校生にわいせつ行為をしたとして逮捕された事件。
教育者としての立場を踏みにじる行為に、地域社会からは厳しい視線が注がれています。
今後は、
- 余罪の有無
- 教育委員会による処分内容
- 学校や保護者への説明責任
などが焦点となりそうです。
子どもたちを守る立場にある教師が信頼を失う事件を起こしたことは、教育現場全体への信頼を揺るがす重大な問題です。
再発防止のためにも、採用段階からの資質確認やメンタルケアの仕組み見直しが求められています。

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